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お薬は正しく使っていても、副作用の起きる可能性があります。万一、入院治療が必要になるほどの健康被害が起きたとき、医療費や年金などの給付を行う公的な制度があります。
詳しくはこちら(独立行政法人医薬品医療機器総合機構のページへリンク)(外部サイトへリンク)
販売開始前に医薬品の全ての副作用を把握することは難しいため、皆様からの副作用情報が安全対策に役立ちます。医薬品による副作用が疑われる場合は、独立行政法人医薬品医療機器総合機構にご報告をお願いいたします。
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