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近年、宮城県における水稲栽培では殺虫殺菌成分混合の長期残効性育苗箱施用剤の普及によりイネミズゾウムシ、イネドロオイムシが少発傾向にあることから、これらの害虫を対象とした殺虫成分の削減が、発生量にどのような影響を与えるかを検証した。宮城県内3地域で殺虫成分を含まないいもち病対象の箱施用剤を処理した試験区を設置し、殺虫・殺菌両成分を含む育苗箱施用剤を処理した慣行防除区との間でイネミズゾウムシおよびイネドロオイムシ発生状況を比較した。イネミズゾウムシは慣行区と比較して殺虫成分削減1年目、2年目と年数が経過するごとに被害葉率が増加した地域、2年目に急増した地域、慣行区とほぼ同等の地域と地域間で差異が認められたが、いずれの地域でも減収率5%を被害許容水準とした場合の要防除水準には達しなかった。イネドロオイムシではいずれの地域においても試験区、慣行区ともに卵塊数が少なく、要防除水準には達しなかった。以上から、少発生条件下では育苗箱施用剤の殺虫成分を削減しても両害虫に対しただちに防除が必要となるような急激な密度増加はみられず、少なくとも2年間は殺虫成分を削減できると考えられた。
水稲、育苗箱施用剤、殺虫成分削減、イネミズゾウムシ、イネドロオイムシ、要防除水準
水稲の育苗箱施用剤における殺虫成分の削減がイネミズゾウムシ、イネドロオイムシの発生に及ぼす影響(PDF:334KB)
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