臓器移植

「臓器の移植に関する法律」が平成9年に施行され、日本でも心臓停止後の腎臓と角膜の移植に加え、脳死下での臓器提供ができるようになりました。
また、平成22年には、「臓器の移植に関する法律」が全面的に改正され、

が可能になりました。

あなたの善意でだれかの命が助かるかもれません。

臓器移植について皆さんの御理解と御協力をお願いします。

重い病気などにより機能が低下して、移植でしか治療ができない方の臓器を、別の方の健康な臓器と入れ替えて、回復させる治療法です。

医師と患者だけでなく、第三者の善意による臓器の提供がなければ成り立たない医療です。

全国では、1万5千人以上の方が臓器移植を希望していますが、臓器提供件数が少ないため実際に移植を受けられる方は年間300人～400人台と少なく、多くの方が長期間、移植を待ち望んでいます。

医学の進歩により、人工呼吸器などが開発されると、脳の機能が停止して本来心臓死を迎える状況でも、器械によって呼吸を維持し、しばらく心臓を動かし続けることができる場合もみられるようになりました。この状況を脳死といいます。
なお、いわゆる植物状態は、脳幹の機能が残っていて、自分で呼吸できることが多く、回復する可能性もあり、脳死とは全く違います。

自分が死んでしまった後に自分の臓器を「提供する」「提供しない」のどちらであっても、生きているうちに意思表示をすることが大切です。

「提供したい」という意思は、15歳以上が有効ですが、「提供したくない」という意思は、15歳未満でも有効です。

また、その意思表示は、いつでも何度でも修正することができます。

意思表示の方法としては3種類の方法があります。

臓器を提供する際、生前の本人の意思を確認しながら、最終的な判断は残された家族が行います。

2021年に内閣府が実施した世論調査（※）では、本人が臓器提供の意思を書面によって表示をしていたときに、家族がその意思を尊重すると回答した人は90.9%でした。

最期を迎えるときに御自分の意思が生かされるためには、臓器提供についてよく知り、普段から家族や大切な人にも自分の意思をきちんと伝え、よく話し合っておくことが大切です。

出典
移植医療に関する世論調査（外部サイトへリンク）
公益社団法人日本臓器移植ネットワーク「臓器提供に対する意識と家族との共有」（外部サイトへリンク）

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臓器提供者の御家族や移植経験者の手記を、（公社）日本臓器移植ネットワーク（外部サイトへリンク）のホームページで紹介しています。